他にも補償がない仕事があるので紹介しておきます。

 

 

 

 

 

 

何度も何度も言っていますけど、コロナは本当の感染症ではなく、中小企業を叩き潰す為、中流階級の富を取り上げる為に、意図的に行われています。

 

 

 

 

 

 

 

 

このオッサン、なんて言ってるか知っていますか？

 

 

 

慢性的な赤字企業はただの寄生虫で、この未曽有の危機に際して小規模事業者に補助金を出す必要はないんだそーです。

 

 

 

 

 

 

 

 

詳しくは以下の動画で。

 

 

 

 

 

 

大企業だけが得をすればいいという考えなのです。

 

 

 

どこの国でも同じです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

潰す事が目的なので、助ける気はありません。

 

 

 

非難されないように、助けるフリはするでしょうが（助けにならない、助けをするとか...）。

 

 

 

 

中小企業を潰すというのは、手段の一つです。

 

 

 

 

その目的はデジタル共産主義で、分かりやすく言うと、テクノロジーを使って市民を監視する事です。

 

 

 

 

弁護士のロバート・ケネディJr氏が詳しく解説しています。※彼の声は、痙攣性発声障害によるものだそうです。

 

 

 

 

 

 

 

彼の経歴はこちら。

 

 

 

ロバート・F・ケネディJr： COVID19ワクチンは何としても避けるべきである

 

 

 

ロバート・F・ケネディJrは、ジョン・F・ケネディ大統領の下で元アメリカ司法長官を務めた弟の息子です。

 

 

ワクチン傷害弁護士としての彼の仕事の中で、ロバート・F・ケネディJrは、抑圧されたワクチンのドキュメンタリー『VAXXED』やインフォームド・コンセント・アクション・ネットワーク（ICAN）をプロデュースしています。

 

 

 

 

キャリー・マディ医師の動画も参考になります。

 

 

 

 

 

 

気持ち悪いと思いませんか？なんでもかんでも、監視、管理しようとするわけです。

 

 

 

その為に、遺伝子組み換えワクチンで、遺伝子操作をしようとしています。

 

 

 

そんな恐ろしい事、普通ならNOと言われます。だから、感染症を予防する為、命を守る為と言っているのです。

 

 

 

 

 

副作用や死亡報告が連日続いているのに、それでも接種を続けているのは、そういう理由があるからです。命を守る為ではありません。

 

 

 

 

 

共産主義にする為には、民主主義を叩き潰す必要があり、その中には財産の没収も含まれています。

 

 

 

バレないように没収するにはどうすればいいか...説明しなくても分かりますね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

仕事や財産を奪えば、生活の為に政府に頼らざるを得なくなります。支援と引き換えに、いろんな要求や規制をしてくるでしょう。

 

 

 

金払えば解決...みたいに言う人は多いですが、この重要な事が抜け落ちています。自分で稼ぐというのは大事な事です。

 

 

 

経済を潰そうとしている人達は、国民の事など全く考えていませんが、口では良い事を言います。言葉ではなく行動に注目しましょう。

 

 

 

稀にですが、世界にはまともな知事もいます。

 

 

 

 

 

 

 

 

経済を潰す為にでっち上げているのが、医療崩壊です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

コロナ規制（＝グレイトリセット）反対広がる

 

 

…コロナ規制は「個人の自由を奪う」レベルでは済みません。きわめてざっくり言ってしまうと、今あるシステムすべて（教育、健康、財政、金融、商業などあらゆる社会制度）をいったんぶち壊し（その過程で生き残れない中小零細企業や、個人経営の商店、弱者・病人には「去って」もらい）、それまでと完全に違う、新たな社会制度を立ち上げるのが目的です・・・

 

 

これがゲイツ＝WEF＝医療産業界＝各基金＝国際機関の協力体制による「グレイトリセット」です（先の講演でもそこに焦点を当てました）。

 

 

 

日本の新しい生活様式も、よく見ると、社会のあらゆる場面が網羅されていることに気付くでしょう。でも、まだ初動段階。

 

 

 

今後、これにインターネットを駆使した監視システムがつけ加えられ、全国民情報の一元管理、単一システムによる統制（支配）という風に発展していくはず。

 

 

 

他の先進国の知識階級はそのことに気付いており、このような「上からのクーデタ」に対して、自然発生的なレジスタンスが起きているわけです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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