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コロナワクチンの集団接種会場がガラガラになった理由

 

 

接種会場に人が集まらない原因が分からなかったのですが、納得のいく理由が見つかったのでお知らせします。

 

 

 

谷本誠一議員　6月９日　facebook（情報量が多いので分割します）

 

 

接種後死亡がついにワイドショーで！接種には高額報酬が
 

去る６月１４日は、２９１回目の街頭演説。地元代議士とバッティングしました。テーマは、新型コロナワクチン接種事業についてです。

 

 

 

４月１２日からスタートした高齢者向け接種。先日管首相が７月末までに高齢者への接種を終えるよう、全国自治体に大号令を発しました。

 

 

 

その間の接種者増に伴って、接種後死亡者が続発。

 

 

 

去る６月９日に開催された厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会での最新報告では、接種後死亡例が８５例から一気に１９６例にまで増えていました。

 

 

 

その内、１５７例は各地の病院から上がって来た報告で、全てが接種との因果関係は評価不能で処理されています。

 

 

 

残り３９例は、製薬会社等からの報告のため、評価中となっていました。

 

 

 

つまり、全ての事例において、ワクチン接種との関係は不明としているのです。勿論、政府が表明した死亡補償金４、４２０万円は、誰一人として支払われていません。

 

 

 

 

補償は支払われないので損するだけです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

また、遺族が解剖を望んで、万一因果関係が証明された場合は、治験同意をしていたことから、逆に民間の生命保険金が下りないのです。

 

 

 

しかも解剖したとしても、接種直前に血液検査、心電図、ＣＴ撮影をしたデータがない場合は、比較ができませんので、どのみち評価不能がせきの山です。

 

 

 

ですから遺族は解剖を望まないのではないかと推察しています。

 

 

 

コロナワクチンは治験中です。

 

 

治験中のコロナワクチン

 

 

 

 

 

 

日本では支払われない報告は耳にしていませんが、海外の保険会社は早いうちから厳しい対応をしているようです。

 

 

コロナワクチンと生命保険

 

 

 

過去、２６歳の女性看護師が接種後４日後に死去した例や、旭川赤十字病院の４０歳代男性事務員が接種翌日に死亡した例もありました。既往症もなく、元気だった方がいくら亡くなっても、メディアはワイドショーに採り上げてもくれませんでした。

 

 

 

だから国民がこれらの事実を余りご存じない訳です。

 

 

 

ある意味では政府とメディアがタッグを組んで隠蔽を図って来たと言われても過言ではありません。

 

 

審議会は政府を忖度し、最初から因果関係を認めないことを前提として会議を開いているとさえ思えてなりません。

 

 

 

【事実確認済み】福岡県八女市公立八女総合病院の26歳看護師コロナワクチン副反応死の報道されなかった内容

 

 

【法律違反】医療現場では職員に対してコロナワクチン接種の強制と、副反応の隠蔽が行われている

 

 

 

 

 

 

ところが、去る６月１０日、ついにメディアがワイドショーで接種後死亡を採り上げました。５月２８日に神戸市の夫婦がワクチンを一緒に接種。

 

 

 

７３歳の妻が帰宅後容態が急変して病院へ直行し、接種後僅か３時間半後に亡くなったのです。

 

 

 

これに対し、夫と接種した医師がそれぞれインタビューに応じ、異口同音に「ワクチンが原因と思う」と述懐されています。

 

 

 

突然妻を亡くした夫は、大学病院に遺体解剖を依頼し、ワクチンとの因果関係を徹底調査するということです。

 

 

 

 

 

 

 

しかしながら、６月９日の検討部会への死亡事例報告書では、注目すべき記述がありました。

 

 

それは１９ページの一覧表の下に小さく記述している「注６」でした。

 

 

 

即ち、「本例はワクチンの２回目投与直後で因果関係は否定できないものと推察され、発症直前に投与されたワクチンが、致死的な血小板減少を誘発し、その結果、くも膜下出血をきたした原因薬剤として、現時点で最も可能性が高いと考える。」

 

 

 

これは暗に因果関係を認めた初の記述と言えますが、目立たないようフォントは本当（フォントー）に小さいのです。

 

 

更に驚くべきは、本例がどのナンバー事例を指しているのか、特定できないようにしているのです。

 

 

つまり、表面上は因果関係評価不能としつつ、初めて因果関係の可能性に踏み込んだとも言え、将来の逃げ道を巧妙に作った可能性を否定できません。

 

 

 

ワクチン、血小板減少症、ビタミンC

 

 

 

 

 

一方、６月７日に、広島県がスタートした福山市内での大規模接種会場。

 

 

 

１，８００名の収容人数に対し、訪れた高齢者は僅か８９名でした。

 

 

 

福山市と世羅町の高齢者を対象としたのですが、予約率僅か５％に留まりました。

 

 

 

これは、「コロナワクチンが危険だと市民に浸透して来た」とワクチン反対派は喜びました。

 

 

 

実際はそうではなさそうです。

 

 

 

先の５月２８日の７３歳女性が接種後すぐに死亡したのがワイドショーで報じられたのは６月１０日だったからです。

 

 

 

しかも厚労省が公表した接種後死亡の最新情報は６月９日です。

 

 

 

加えて、予約はもっと以前から受け付けていましたので、真相は違うようです。

 

 

 

その答は、個別接種がいよいよ動き出したということです。

 

 

 

これは診療所の医師毎に、個別に予約をして接種を行う手法です。

 

 

 

特にかかりつけ医から接種を受けることで、高齢者にとっては安心感があるのです。

 

 

 

 

大規模接種会場付近の住人達は、あまりに救急車が来るので、「ワクチンはヤバい」と気付いているそうです。

 

 

接種会場は、地獄絵図

 

 

 

でも、そんなのは限られた範囲なので、接種会場がガラガラになる理由がよくわかりませんでした。

 

 

 

医療機関で接種するからだったら納得です。

 

 

 

但し、個別接種が安心だからという理由だけではないのです。

 

 

診療所は、コロナ流行で収入が激減していました。

 

 

昨年日本医師会が、全国の加盟医師に通知を出していました。

 

 

 

風邪気味で診療所を訪れたとしても、指定感染症病院を紹介して、そちらでＰＣＲ検査を受けさせるように指示していたのです。

 

 

 

理由は、もし新型コロナ患者であったら、医師や看護師が感染のリスクを負い、地域医療体制が崩壊する危険があるというのです。

 

 

 

ということは、単なる風邪やインフルエンザもコロナウイスルやＲＮＡウイルスですから、ＰＣＲ検査により、陽性反応が出て新型コロナ患者にカウントされた可能性を否定できません。

 

 

 

ＰＣＲは遺伝子のかけらを増幅して探知するシステムですので、似た塩基配列を持つ、コロナウイルス仲間の遺伝子も捉えた可能性があるのです。

 

 

 

昨年から今年にかけて、インフルエンザが激減したのはこのためでしょう。

 

 

 

これに加えて外出自粛を迫られた高齢者が、病院に行くと新型コロナをうつされると懸念し、診療所の収入が激減したという訳です。

 

 

 

 

 

PCRは診断用として開発されたものではありません。

 

 

 

 

 

 

 

観察しやすくする為に増幅する技術なので、「検査」ではなく「製造法」と言った方が近いです。

 

 

 

診断用ではないと、説明書にちゃんと書いてあります。

 

 

 

 

 

 

 

PCRは他のウイルスでも陽性になる事があります。

 

 

 

で、他の感染症の検査を行わなければ...

 

 

 

 

 

 

 

 

風邪の症状がある人は、PCR検査をされるので、

 

 

 

まあ、こういう事になりますね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

そこで始まったコロナワクチン個別接種。

 

 

 

これは医師にとって、収入減を取り返す絶好機となりました。

 

 

 

医師というワクチンの打ち手が少ないのと、７月末までに高齢者向け接種を終了せよとの政治的圧力を巧みに利用したのが各地区医師会です。

 

 

 

行政との交渉で足下を見たのです。

 

 

 

例えば呉市の例を見てみましょう。

 

 

 

１回の接種での報酬単価は２，０７０円です。

 

 

 

これに休憩時間や診療時間後に接種した場合は時間外単価として７３０円が加算されます。

 

 

日曜日と土曜日・木曜日の午後における休診日に接種を行った場合は、２，１３０円もの休日加算されます。

 

 

 

これだけに留まりません。

 

 

 

１週間で１００回以上接種し、それが４週間継続すれば、２，０００円の加算、１５０回以上で４週間継続なら３，０００円加算となることが、私の調査で判明しました。

 

 

 

ということは、最高の報酬単価は何と７，２００円となります。

 

 

 

１回の注射でこれだけの報酬が受け取れるのです。

 

 

 

しかもワクチンの仕入れ費用や保存用冷凍庫も全て無料、市がみてくれます。

 

 

 

市としては、その全額を国が負担してくれるため、痛くも痒くもない訳です。

 

 

 

もし１週間に１５０回接種をクリアした医師が、１ヶ月間フル稼働したと仮定しますと、何と最低４３２万円が転がり込んで来るという計算になります。

 

 

 

呉市では市内診療所の約半数である１２１施設が個別接種に応じます。

 

 

 

だからかかりつけ医から、個別接種施設がホームページで公開される前に、接種を勧奨された高齢患者は多いはずです。

 

 

 

それなら面倒くさいweb申請の集団接種より簡単に申し込めるから、そちらに殺到したという訳です。

 

 

 

いわゆる接種希望者の争奪戦の幕が切って落とされたと言えましょう。

 

 

 

これが大規模集団接種会場ががらがらになった真相です。

 

 

 

最近、私の周囲の人達から、医師からコロナワクチン接種を勧められたという話を聞いたので、非常に信憑性があります。

 

 

 

しかも、受けないと別の医療が受けられないような勧め方もしてくるそうです。

 

 

 

ネットでもこんな話がたくさん転がっており、倫理観を疑います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

個別接種のスタートにより、どの自治体も高齢者接種率が加速します。

 

 

 

しかも大規模接種会場を埋めるために、６４歳以下も対象に加える自治体も出現しました。

 

 

 

１２歳まで年齢枠を政府が拡大したことから、６４歳以下から１２歳を対象に一気に接種券発想作業に取りかかった自治体も出て来ました。

 

 

 

因みに呉市は、高齢者者の次は、６５歳未満１６歳以上を対象にする計画で、現段階では１５歳以下の接種行程は未定です。

 

 

 

 

総社市を初めとする複数の自治体で、学校での集団接種を復活させようとした自治体もありました。

 

 

 

但し全国から批判の嵐が殺到し、見直しを迫られたところです。

 

 

 

 

学校集団接種の怖いところは、同調圧力による実質強制接種となることです。

 

 

 

私は「絶対学校集団接種は行うな」と、ワクチンプロジェクトチームに釘を刺しました。

 

 

 

尚、ワクチン接種事業の仮差し止め請求が東京地方裁判所で受理されたとの朗報も飛び込んで来ました。

 

 

 

先ずは中止して、被害を食い止めることが最優先課題だと考えています。

 

 

 

 

広島で街宣をしている仲間のツイートです。

 

 

 

 

 

 

マスクがワクチンに変わる可能性は十分あります。

 

 

 

その事に対して、お役所で働く人がどう考えているかを紹介します。

 

 

 

以下の記事は、別の仲間が問い合わせた時の一部始終です。

 

 

【お役所対応シリーズ１】6月7日広島市役所・人は毎日死ぬから原因がワクチンかどうかは不明

 

 

 

学校で集団接種なんかしたら、打たない子はイジメに合うかもしれませんよ

 

 

 

「あーそれはあるかもしれませんね」

 

 

 

とにかく打つか打たないかは、強制ではなく、任意ですので、一点張りです

 

 

 

 

この言い分は、役所だけじゃなく学校でも使われています。

 

 

 

頭にきたので、私は次の記事を書いたわけです。

 

 

「任意ですから...」というお役所お決まりのセリフに物申す

 

 

 

 

子供も副作用が出てます。

 

 

 

 

 

 

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【理論と手順】ノーマスク学校生活宣言！勝利の方程式 ～その１～

 

 

 

谷本誠一呉市議会議員が考えた学校でノーマスクにする為の方法が効果的なので紹介します。

 

 

 

子供のマスクを外したい保護者必見です !

 

 

 

ちなみに、私は今でこそワクチンの危険性を訴えに役所や企業に行っていますが、

 

 

 

一番最初は、近所の小学校へマスクの危険性を訴えに資料を持って行きました。

 

 

 

内容は、酸素を吸う量が減る事で、脳に永続的なダメージがある...という話です。

 

 

 

取返しのつかない健康被害である事を説明したのですが、結果は変わりませんでした。

 

 

 

 

感染症対策を行っている人達は、よく

 

 

 

命を守るって...言っていますが、実際は

 

 

 

 

命令を守っている...ですね。

 

 

 

マスクに対しても言いたい事はあるので、このテーマはシリーズ化します。

 

 

 

今回は理論編なので、谷本議員の記事を区切って、補足を加えていきます。

 

 

 

谷本誠一議員 facebook 6月1日

 

 

 

「ノーマスク学校生活宣言」勝利の方程式を一挙公開！

 

 

 

昨日５月３１日は国会議員と久々にバッティングしたものの、２８９回目の街頭演説。

 

 

テーマは「ノーマスク学校生活宣言」についてです。これでコロナ詐欺に関して５回連続のシリーズとなりました。

 

 

 

去る５月２７日、高槻市立小学校５年生の児童が体育の持久走授業中マスク装着のまま倒れ、その後死亡したというニュースが飛び込んで来ました。

 

 

 

これまでも同委員会にジャーナリストが取材を申し入れても回答すらなく、この事実を隠蔽していたのです。

 

 

 

と言いますのも、事故があったのは２月１８日ですので、ニュース報道は３ヶ月以上を経過してのことでした。

 

 

 

報道では該当小学校名を伏せていますが、阿武（あぶ）山小学校です。これはマスクは危（あぶ）ないという天の啓示と思えてなりません。

 

 

 

問題は、文科省の衛生管理マニュアルでは、「体育時はマスクの着用は必要ない」と定められていたにも関わらず、児童がマスクを着用し、それを教師が放置していたことにあります。

 

 

 

学校側は「苦しかったらいつでもマスクを外してもよいと指導していた。

 

 

 

マスク着用は児童の自己判断だった」と教師も校長も、そして教育委員会ですら、責任から逃れようとしている事実があります。

 

 

 

子供が自身の判断でマスクを外すことができるでしょうか？

 

 

 

 

周囲がマスクをしており、指導する教諭もそうであれば、それを外す勇気なんかないのです。

 

 

 

世田谷区立某小学校では、水泳の授業に「マスクを持参、できれば防水用で」との保護者宛ラインを送信しました。

 

 

 

このように学校現場では校長や教諭の裁量により、マスク着用の過剰指導があります。

 

 

呉市立某小学校でも運動会でマスク装着のまま競技をしたとの情報も飛び込んで来ました。

 

 

 

 

一方、国民の情報公開請求に対し、マスク装着には、「感染症予防等の科学的根拠はない」と文科省は回答しています。

 

 

 

 

実際、ウイルスは0.1マイクロメートル、不織布マスクの編み目はその５０倍の5マイクロメートルもあり、完全にウイルスが透過し、意味がないのです。

 

 

 

せいぜい、風邪をひいている方が咳による飛沫を防止するために装着するのがエチケットとされている程度です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

方やマスクの弊害に関する学説は沢山あります。

 

 

 

酸欠状態になり、脳に酸素が十分行き渡らないと海馬神経が３分で死滅し、悪影響を及ぼすことが上げられます。

 

 

 

また、自身が排出した二酸化炭素を吸入することになるため、体調不良を引き起こし、最悪発癌性物質までも吸入します。

 

 

 

 

ドイツ神経学者がマスクによる酸素欠乏を警告

 

 

 

 

 

 

27 年間、医療従事者に個人防護具のトレーニングを行ってきた個人防護具専門家（PPE Expert） クリス・シェイファー氏：『マスクは、新型コロナウイルスを全く防がないどころか、危険』

 

 

 

 

 

 

また、空気中に漂うウイルスは他細胞に寄生し難く、３分で死滅しますが、マスクの中はばい菌が充満するので、そこにウイルスが寄生することで７日間は生き続けることができるのです。

 

 

 

総じて免疫低下を招き、却って感染症を引き起こす要因になり易いことを知るべきです。つまりマスク装着は健康にとって逆効果になるのです。

 

 

 

 

 

マスクで感染症悪化

 

 

 

加えて、相手の顔の表情を読み取り難くなることから、児童生徒のコミュニケーション能力の欠如を招きます。情操教育による脳の発達に遅れを来す訳です。

 

 

 

周囲の人間がマスクをしていると、こどもの発達を阻害する

 

 

 

最近ドイツの科学者が、「マスク着用生活による心身の変化」を０歳から１８歳までの約２万５千人を対象に調査を実施したところ、６８％が何らかの障害があったとする親からの報告を発表しました。その中には、過敏性、頭痛、集中力低下、幸福感の低下等がありました。

 

 

 

海外では多くの専門家達が、公の場でマスクの害を語っています。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

この様な中で、目覚めた一部保護者は、我が子を守るために学校生活でのノーマスクを訴えて来ました。

 

 

 

ところが、学校生活における「原則マスク着用」に関し、校長は市教委からの指示、市教委は文科省からの通知、そして学校教育法に基づく校長裁量を主張し、平行線を辿って来ました。

 

 

 

特に保護者が、「マスクを外すように全児童に通知等で発して欲しい」と、マスクの弊害資料を渡して訴えても、「我々公務員はお上に従うだけ」と、空虚になっていたのです。

 

 

 

校長　→　教育委員会

 

 

教育委員会　→　校長

 

 

 

...こんな感じで責任の擦り付け合いをし、たらい回しにされるので、解決するには、それを防ぐ事が重要です。

 

 

 

そんな時に、愛知県の某市立小学校の母親が我が子のノーマスクを３段階の試練を全て乗り越え勝利した武勇伝を紹介します。

 

 

 

①マスク弊害の資料を校長、市教委に提出し、我が子を守るためにノーマスクを主張

 

 

 

②一旦は認められるも教頭から、「ノーマスクは本校に感染者が出た場合、濃厚接触者に　該当するので、せめてフェイスシールドを装着して欲しい」と保護者に依頼

 

 

 

③納得いかず文科省に直接電話で尋ねたところ、「マスク着用に法的義務はなく、強制はできない。その判断はあくまで保護者の裁量」との回答を得、それを教育委員会に伝えると黙ってしまい、ノーマスクを維持

 

 

 

④他の保護者から学校へ苦情があり、教頭が我が子だけを「教室の隅に配し、その周りをアクリル板で仕切りたい」と相談あり

 

 

 

⑤母親から谷本に相談があったので、学校運営ガイドラインには「差別・偏見は許してはならない」と書いてあり、「学校は偏見のある保護者からの圧力に屈し、子供を守ることを忘れて、差別を助長することになり、教育者として失格」と、このガイドラインを主張するようアドバイス

 

 

 

⑥マスクや、それに変わるものを強いることは刑法２２３条の強要罪に当たり、校長と言えどもそれを強制することはできない」旨を主張したのが決め手となり、ノーマスクを貫いて現在に至る。

 

 

 

この経緯がそのままノーマスク勝利の方程式になろうかと思います。

 

 

 

ここからは、実践の話です（本格的な話はその２で説明します）。

 

 

 

ステップ１です。

 

 

 

そこで私は、先週広島市教育委員会、廿日市市教育委員会、呉市教育委員会の各担当課長に対し、我が子のノーマスクを望む保護者を同席させ、マスクの弊害と共にこの経緯を説明しました。

 

 

 

これはあくまで、「我が子のノーマスクを認めて欲しい」との嘆願ではなく、「校長と言えども保護者の権利に介入することは許さない」との確固たる決意表明でした。

 

 

 

これに対してはさすがにどの市教委も全く反論ができませんでした。

 

 

 

ステップ２です。

 

 

 

それで週明けから各保護者は、私が作成した「ノーマスク学校生活宣言書」を最寄りの校長に手渡し、マスクから開放されます。

 

 

 

その際、予め市教委から該当する各校長に対し、根回しをしてもらいます。

 

 

 

そうしないと校長等が抵抗を示すからです。

 

 

 

そうではなく、教育委員会もこの件を承知で、それを受け入れていることを知らしめることで校長に安心感に繋がり、それを黙視せざるを得ない状況に追い込むのです。

 

 

 

 

 

 

但し、他の問題が予想されます。

 

 

 

一人の児童がマスクを外すと、他の児童から嫌がらせや虐めの対象になる危険性があることです。

 

 

 

このため過去多くの親は、我が子のマスク着用を妥協していたのです。

 

 

 

 

ですから校長は担任教諭や養護教諭等に指示し、そのような偏見や差別が起こらないよう、ホームルームで最初にきちっと説明することが肝要です。
また、愛知県でもあったように、他の保護者やＰＴＡからの圧力に決して屈してはなりません。

 

 

 

そのこともよくよく校長に解ってもらえるような宣言書にしているのです。

 

 

 

広島県でもノーマスクいじめがあるそうです。

 

 

 

 

 

 

そして最後の難関は、家庭問題です。足下がふらつけば、この宣言は成功しません。

 

 

 

例えば母親はノーマスクを願っていても、父親はそれを許さないとか、逆のケースもあるでしょう。

 

 

或いは、夫婦ともノーマスクには賛成するが、世間体や、他の児童からの虐めを気にして、他方が宣言を断念するケースです。

 

 

 

世間は責任とりません。

 

 

 

また、親がノーマスク宣言しても、その子供が、校内での同調圧力に屈して、マスクを着けてしまうことが十分考えられます。

 

 

これらの場合は、１０歳男児と５歳女児によるノーマスクの訴え動画を親子、或いは家族全員でで視聴し、十分な話し合いを持つことが肝要です。

 

 

 

敵は内にありです。そこを克服することが大前提となります。

 

 

 

 

10歳少年のノーマスク訴え動画

 

https://twitter.com/Awakend_Citizen/status/1397838625014837250

 

 

 

５歳女児のノーマスク訴え動画

https://www.facebook.com/100013973431638/videos/1154209848388119/

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

日本の子供達も頑張っているので紹介します。

 

 

 

コロナの嘘に気づいている小学生の女の子が一人でノーマスクを貫く

 

 

中学生がマスクの有害性を学校に訴え、マスク強要がなくなった話

 

 

 

 

子供でも理解しやすい漫画です。

 

 

 

 

 

 

 

全体の流れです。

 

 

 

具体的にな手順を示します。

 

 

①家庭内で、ノーマスク訴え動画を視聴したり、マスクの弊害を話し合い、合意を形成。特に我が子が納得いくこと

 

 

 

②教育委員会の課長または課長補佐クラスにアポをとり、マスクの弊害資料と合わせ、谷本作成の市教委宛「ノーマスク学校生活宣言書」を手渡す。

 

 

 

③市教委から最寄りの校長宛に先立って話をしてもらった上で、校長宛の「ノーマスク学校生活宣言書」を提出

 

 

 

④提出日若しくは翌日から、我が子によるノーマスクの実践。その日からマスクを持参させない。

 

 

 

⑤学童保育の場合は、担当課長に会い、同様の手順を踏襲し、宣言書を学童保育施設長に提出

 

 

 

宣言した児童を見て、それが他の児童からその保護者に情報が必ず伝わります。すると、ノーマスクを心で願いつつ、言い出せなかった賛同する保護者が必ず出現します。

 

 

 

そして聴いて来ます。「どうやったらノーマスクを実現できるのか？」と・・・。

 

 

 

 

そうなったらしめたもの。「勝利の方程式」を実践するのみです。

 

 

 

 

同様の「ノーマスク学校生活宣言書」を校長に提出すればＯＫです。

 

 

 

 

そうこうする内に校内やクラスでノーマスクが徐々に増えて来ます。

 

 

 

 

そうなれば、一気にノーマスク児童が増えることになるでしょう。

 

 

 

この勢力が半分程度になれば、これら保護者が団結して、学校から全校生徒に「学校生活においてノーマスクが可能である」との通知を出してもらうことが実現性を帯びて来るでしょう。

 

 

 

行動する人の数が多ければ、流れを変えることができます。

 

 

 

 

 

 

上から変えることは、文科省の間違った通知、即ち学校運営ガイドラインに基づく衛生管理マニュアルが楯となり、成功は甚だしく困難です。

 

 

 

ですからボトムアップでノーマスクをマイナーからこつこつとメジャーに育てるよりないのです。

 

 

 

勿論この噂は他校にも広まります。ノーマスク宣言を発したい保護者が増えて来ることを切に願っています。

 

 

 

我が膝元の学校からノーマスクを発信して行きましょう！

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

実践の詳しい説明はその２へ。

 

 

【実践編】ノーマスク学校生活宣言！勝利の方程式 ～その２～

 

 

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マスク
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リスクが大きいコロナワクチン接種に反対する政治家が少ない理由

 

 

 

谷本誠一議員　5月３０日　facebook

 

 

コロナワクチン接種予算に反対した地方議員は希少存在！
 

去る５月２５日は２８８回目の街頭演説。テーマはコロナワクチン接種予算の決定過程についてです。
 

政府の方針で、先ずファイザーワクチンから全国に配布し、今年４月から全国でコロナワクチン接種がスタートしました。

 

 

 

当然これには予算が伴いますが、予防接種法改正で接種主体が市町村と定められましたので、各市町村が補正予算を急遽編成し、その財源は全額国庫負担となります。

 

 

 

４月１２日から接種をスタートするためには、前年度から会場や医師、看護師等の医療従事者を確保し、且つ接種券の印刷や発送作業が必要です。
 

 

そこで、２月に来年度予算を審議する自治体は、年度末補正予算の中に衛生費としてこれを盛り込みました。そこで審議し議決を得るという本来の手法です。
 

 

方や呉市の様に３月に来年度予算を審議する自治体は、年度末補正では間に合わないため、それより先に市長が予算をワクチン接種事業に特化した上で専決処分し、先に執行した上で、年度末補正を報告という形で議会に承認を求める形としました。
 

 

専決処分というのは、緊急時に議会を招集して予算審議をする余裕のない時や、政策的論議があまり不要と思われる際に、地方自治法の特例で、市長が勝手に予算編成して執行し、直後の招集議会で承認を求めるという特殊な手法です。

 

 

 

この財源が全額国庫負担であること、国策で予防接種法に基づき施策を推進することが決まっていたことを理由に、専決処分となったものです。
 

 

ですから、ワクチン接種事業に特化した補正予算と、そうでなく市政全般の補正予算の一部たる衛生費に計上されている予算と、自治体によって分れたのです。
 

 

実は、コロナワクチン接種予算そのものに反対票を投じた地方議員は、私の知る限り全国で僅か４名しかいません。

 

 

それは私と鎌倉市議３名です。その内私と、長嶋竜弘鎌倉市議は本会議場で反対討論を行いYouTubeにアップされています。
 

 

地方議員の一部はコロナワクチンに疑問を呈しつつも、接種にはリスクをきちっと説明して欲しいなどの注文を付けた上で、結局は賛成に回っていました。

 

 

但し、接種においてリスクをきちっと説明して合意を取るとの市側の答弁は、詭弁にしか過ぎません。
 

 

何故なら、確かに問診票にはリスクや副反応が一応列記されてはいますが、国や市が勧奨していること、接種費は無料ということで、ワクチン接種が正しいと刷り込まれているため、副反応リスクなど誰も真剣に読んではいないのです。
 

 

更に、接種会場では１日に何人もの接種をこなさなければならないため、いちいち医師が説明している暇はありません。

 

 

 

しかも接種券には、「接種を希望します」にチェックを入れ、予め署名押印して来ているので、既に会場に足を運ばれた時点で接種同意しているのです。

 

 

 

同意している人に対し、わざわざリスク説明する人もいないでしょう。
 

 

この様な状況をある意味解った上で、結局は予算に賛成に回るのは、大きく三つのケースがありそうです。
 

 

第一は、党議・会派に拘束されていることです。

 

 

 

本来はワクチン接種に疑問を持ちながらも、体勢に従わざるを得なかったケースです。
 

 

第二は、市政全般の補正予算の場合、衛生費たるワクチン接種予算のみ反対であっても、議案そのものに反対を投じれば、他の教育費や建設費等全て同時に反対することになるためです。

 

 

 

この様な場合は予算を分離する修正動議を出す方法がありますが、複数議員が提出することが条件で、一人では修正動議を出すことができません。

 

 

 

よって、賛成に回らざるを得なかったというケースです。
 

 

第三は、ワクチンはおかしいと思いつつも、これに反対に回ったら市民の票が減るという恐怖感です。

 

 

 

何故なら市民の９割はメディアの洗脳によって、ワクチン接種を臨んでいます。これに反対したとなると、多くの支持者を失う可能性があるからです。
 

 

 

以上の理由から、全国殆どの地方議員がワクチン接種予算に賛成したことを知るべきです。
 

 

 

具体的には、我が呉市においては１３億２，８００万円が補正計上、専決処分され、私だけが反対票を投じました。
 

 

 

一方、令和３年度当初予算には、ＰＣＲ検査費がどの自治体にも含まれているはずです。

 

 

 

私はＰＣＲ検査が詐欺であるとの理由から、これも反対討論の上反対票を投じました。自然共生党チャンネルにアップしています。
 

 

 

但し、呉市においては年間１千億円規模の予算の内、ＰＣＲ検査費は僅か８２１万円の計上ですから、これを分離し修正動議を出さない限り、ＰＣＲ検査費に反対することは、全ての一般会計予算に反対することになります。

 

 

 

予算議案とはそういうものなのです。
 

 

 

ということは、恐らくこのＰＣＲ検査費予算に反対したのは、全国で私だけだと推察されます。
 

 

私としては、ワクチン接種予算のみならず、それを誘発したＰＣＲ検査費をセットで反対しなければ、議員としての使命を全うできないと考えております。
 

 

 

また、都道府県はワクチン接種の事業主体ではないことから、接種予算は計上されませんが、ＰＣＲ検査費は計上しています。

 

 

 

東京、大阪、広島などではＰＣＲ検査を都道府県主導でやりまくってステージを押し上げ緊急事態宣言を勝ち取ったと言えましょう。

 

 

 

その方が国から事業店舗等の休業・時短要請に係る補償金が８割交付されるからです。
 

 

広島県議会では、ＰＣＲ検査費に反対する議員はいなかったようで、残念です。恐らく全国都道府県議会も同様だと推察しています。
 

 

 

今やＰＣＲの詐欺、ワクチン接種の危険性に気付く国民・市民が増えて来ており、議会人として、公の場で反対を表明する議員が増えて来て欲しいものです。

 

 

 

 

 

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無責任な勧奨によって拡大する新型コロナワクチンの被害【谷本誠一議員の記事】

 

新型コロナワクチンによる被害が世界中で続出しています。

 

 

 

それによって、どんな症状になるのか、具体的な事が分かってきました。

 

 

 

 

谷本誠一呉市議会議員が、その実態を上手くまとめてfacebookに投稿されたので紹介します。

 

 

 

被害の全体像が整理されているので、人に説明する時の参考になります。

 

 

 

※情報量が多いので、まだ情報を知らない人でも理解できるよう、分割して、補足も加えていきます。

 

 

 

コロナワクチンが危ない理由

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook

 

 

新型コロナワクチン「殺人兵器」は本当だった！死亡続出

 

 

 

去る５月１０日は２８６回目の街頭演説。テーマは、新型コロナワクチンの危険性についてです。

 

 

 

我が国は、先ずファイザー製ワクチンから医療従事者を治験接種した後、去る４月１２日より高齢者を対象とし、自治体毎に接種をスタートさせました。

 

 

 

私は人類初の遺伝子組み換えワクチンが危険と警鐘鳴らし、去る３月９日に呉市議会でただ一人同予算に反対票を投じました。

 

 

 

ウイルスのRNAを直接体内に注入し、サイボーグ人間を造ることが自然の摂理に逆らい、生物多様性も狂わせるからに他なりません。

 

 

 

実はその後大きな変化があり、既に３９名がファイザー製ワクチン接種後に死亡しています。

 

 

 

当初は先行治験接種した医療従事者が主でしたが、高齢者を対象に接種が始まり、今後死亡者や重篤反応が爆発的に増えるに違いありません。

 

 

 

しかも、厚労省に報告された３９名全員がワクチン接種との因果関係は評価不能で処理されてしまったのです。

 

 

 

加えて、厚労省ホームページに掲載されている報告書には、地域、職業は一切記載されていません。これには、できるだけこれらの事件を矮小化したい意図が透けて見えます。

 

 

 

 

予算への反対討論がこちらです。

 

 

 

第７回　新型コロナワクチンの危険性（2021.3.9）

 

 

 

呉市議会本会議において、全額国庫負担となる新型コロナワクチン接種に係る令和２年度補正予算について、反対討論を行いました。

 

 

その理由の根幹は、何と言っても遺伝子組み換えワクチンであるということです尚、反対票を投じたのは私一人でした。

 

 

【誤】新型インフルエンザ対策特別措置法

 

 

【正】予防接種法

 

 

【引用元：呉市議会インターネット中継】

 

 

 

何故このワクチンが危険なのか、まずは仕組みを説明します。

 

 

 

 

「ウイルス」を注射していたこれまでのワクチンと違い、

 

 

 

今回の新型コロナウイルスに対するワクチンには、ウイルスは入っていません。

 

 

 

 

DNA、あるいはRNAを使う遺伝子ワクチンです。

 

 

 

 

 

 

遺伝子とは、「DNAの一部」のことです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

遺伝子とDNAの違いです。

 

 

 

 

 

 

DNAは情報が書き込まれている「物質」です。DNAは情報を永久に保存します。

 

 

 

それに対し、一時的に保存できるのがRNAです。

 

 

 

大容量を長期間保存するだけなら、分厚い辞典でもいいです。

 

 

 

しかし、「その中のある情報」を元に何か作業をする場合は、その中の必要な部分をコピーして活用する方が効率がいいです。

 

 

 

 

 

 

 

 

DNAの遺伝情報をRNAに写し取る過程を転写と言います。

 

 

 

そして、転写で生じたRNAを、メッセンジャー（ｍ）RNAと言います。

 

 

 

 

●DNA・・・遺伝情報を記録する役割がある

 

 

●RNA・・・遺伝情報を一時的に記録する役割や、新しく体を作る時に遺伝情報を運んだり、指示等をする

 

 

 

 

詳しい説明はこちら。

 

 

打ったら終わり！“ワクチンの異質の遺伝子”が逆転写によって人間のDNAに取り込まれる危険性あり

 

 

 

 

 

話を遺伝子ワクチンに戻します。以下の高橋徳先生の説明を参考に解説します。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ウイルスの遺伝子を直接体内に注入する過程です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

世界的に知られる微生物学、ウィルス学、伝染病学の専門家で、ドイツ・マインツ大学名誉教授スチャリット・バクディ博士は、

 

 

 

患者の体内に異質の遺伝子を投与する行為だと、昨年から警告していました。

 

 

 

 

 

理屈では「新型コロナウイルスのトゲの部分」の遺伝子を抽出して精製したもの...ということになっていますが、

 

 

 

現実は、その遺伝子は新型コロナウイルスから作ったのではありません。

 

 

何故「新型コロナウイルス」から作らないのかというと、

 

 

 

 

ないからです。

 

 

 

「新型コロナウイルス」そのものが分離されておらず、様々な機関に問い合わせても、存在証明はありません。

 

 

 

 

日野市　池田としえ市議会議員の質問。厚労省は、新型コロナの存在証明を提示できず

 

 

 

 

 

新型コロナウイルスは怖くない【その⑤】そもそも新型コロナウイルスの存在が確認されていない

 

 

 

 

トゲの部分を抽出しようにも、元のウイルスがいないのです。

 

 

 

 

どうやって遺伝子を手に入れているのかというと...

 

 

 

 

ナカムラクリニックさん

 

 

 

 

 

 

 

 

合成、遺伝子組み換え技術....

 

 

 

こんなのを使って製造しているわけです。

 

 

 

食品でもこんなものは食べたくないですよね。

 

 

 

当然、分かっている専門家は、こういう反応になります。

 

 

 

 

 

 

 

 

ちなみにファイザーのトリセツにはこのように書いてあります。

 

 

 

 

 

 

 

また、政府発表資料の一部が黒塗りでした。

 

 

現在このアドレスに行くと見つからないので、どこかに移動したのかもしれません。

 

 

 

https://www.pmda.go.jp/drugs/2021/P20210212001/672212000_30300AMX00231_A100_2.pdf

 

 

 

 

 

 

では異質の遺伝子を体内にダウンロードする話の続きです。

 

 

 

 

 

 

めでたし、めでたし

 

 

 

 

...じゃないです。

 

 

 

 

異質の遺伝子によって細胞のプログラムを変更してしまったのです。コンピュータと違って「復元」はできませんから、一度やってしまうと、もう元には戻りません。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

彼女は20年間ワクチン研究に関わってきたキャリー・マディ―医師です。

 

 

 

以前、次のように警告していました。

 

 

 

 

２０年間ワクチン研究をしてきたキャリー・マディ―医師【緊急告知】

 

 

 

 

 

“サイボーグ人間”という表現が、なんとなく腑に落ちたのではないでしょうか？

 

 

 

ちなみに、この動画は昨年まだ接種が始まってない時に撮られたので、打った人がどうなるかについて、“彼らが誰であるのか分からない”という表現をされていました。

 

 

 

しかし、今は遺伝子操作をした人がどうなるのか、少し情報が出てきました。

 

 

 

といっても短期的なデータですが...。

 

 

 

 

現時点で起きている現象から言えるのは、

 

 

 

コロナワクチンを接種した人は、遺伝子操作によって、自らの体をスパイクタンパク製造マシンに変えてしまった...という事。

 

 

 

 

ナカムラクリニックさん

 

 

コロナワクチンはSARS2のスパイクタンパクに対抗する合成タンパクを体内で産生させる作用を持つ。これは従来のワクチンにはない働きである。

 

 

いわば、体が特殊なタンパク質の「工場」となる。産生されたタンパク質は、唾液、糞便、汗、精液、血液などに分泌される。

 

 

これらの分泌物を通じて、伝染(transmission)が起こる。

 

 

この「工場」が停止するのかどうか、つまり、タンパク質の産生がストップするのかどうか、また、このタンパク質がどのような感染形態をとるのか(飛沫感染か接触感染か)、未だ不明である。

 

 

 

スパイクタンパクを作ることの弊害は後で述べます。

 

 

 

このような不自然な事をすると、その代償は大きく、副作用報告を読んでいると症状は様々です。

 

 

 

 

副作用は、即効性、遅行性、そして次世代に分けて考えます。

 

 

 

遅行性や、次世代がどうなるかは、データがないので分かりません。

 

 

 

比較的早い段階で現れる副作用は色々分かってきました。

 

 

 

...といっても「因果関係不明」で、ほとんど表に出てきませんが。

 

 

 

 

日本の被害

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

 

例えば、公立八女（やめ）総合病院の２６歳女性看護師は、接種後４日後に、旭川赤十字病院の４０歳代男性事務員は、接種翌日に死亡したのです。

 

 

 

両者とも既往症などない訳で、本来なら解剖して徹底的に死因を調査する必要があるにも関わらず、それを実施しませんでした。

 

 

 

ワクチン接種を止め（やめ）という天の啓示と思えてなりません。

 

 

 

問題は、これらの死亡事件をメディアがスクープにしないことです。

 

 

 

八女市ホームページにも記載はなく、週刊誌「女性セブン」がだいぶ遅れて記事にしましたが、これとて病院名や病院職員名は伏せられていました。

 

 

 

本当ならこれら情報は、隠さん（かくさん）と拡散（かくさん）するべきなのです。

 

 

 

【事実確認済み】福岡県八女市公立八女総合病院の26歳看護師コロナワクチン副反応死の報道されなかった内容

 

 

 

（細川博司医師のチャンネル）女性のご実家へ伺った時の話です。

 

 

 

 

 

ほとんど注目されないので、日本の副作用報告を集めてみました。

 

 

 

コロナワクチンの副反応で眼が痛くなる人は多い

 

 

 

【法律違反】医療現場では職員に対してコロナワクチン接種の強制と、副反応の隠蔽が行われている

 

 

【関東地方の病院】仲間がワクチンの犠牲になっても因果関係を認めない

 

 

 

日本のコロナワクチンの副作用報告が少ない理由

 

 

 

これで驚いてはいけません。海外はもっと酷い事になっています。

 

 

海外の被害

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

 

またドイツでは、国内全域で高齢者施設入所者の接種後死亡事件が多発しており、問題が表面化して来ました。

 

 

中でも、ボーデン湖近くの町にある老人ホームでは４２名にファイザー製を接種し、３週間以内に１３名が死亡するという惨劇がありました。

 

 

 

残りの接種者は接種後に体力が激減したといいます。唯一元気だった２名は、ワクチン接種を拒否していたことが判明しました。

 

 

 

これについて町もドイツ政府も隠蔽しようとしましたが、内部告発者が続出して、これがドキュメンタリー映画「コロナワクチン　語られない真実」として、先日無料公開されました。

 

 

https://rumble.com/vglqkt-27888077.html...

 

 

副反応としては、アナフィラキシーやベル麻痺、発疹等多数報告されています。

 

 

 

 

 

その動画がこちら。

 

 

 

 

 

 

 

 

無責任な推奨

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

そもそも政府は、ファイザー製ワクチンを、海外保健機関による承認実績があるとの理由で、特例承認しました。ところがこれが噓だったのです。

 

 

 

ファイザーは元より、モデルナもアストラゼネカ製も海外で承認されてはいませんでした。

 

 

 

WHOによる医学パンデミックを楯に、期間限定で緊急使用許可としたに過ぎません。これは承認ではなかったのです。

 

 

 

 

一般的にワクチンの承認には７～１０年は最低かかります。

 

 

 

何故なら、入念な基礎研究に加え、動物実験を経て、最後は臨床試験（治験）で数年間後追い調査が必要です。

 

 

 

と申しますのは、治験で人体への影響がすぐ見られなくても、それは直ちに健康に影響はないが、数年後に影響が現れるかも知れないからです。

 

 

 

ですからこの度の許可は、臨床試験を継続して行うことが条件となっており、しかもその許可期間は限定されていたのです。

 

 

例えばファイザー製は2023年1月末まで、アストラゼネカ製は２０２２年末までに期間設定されており、その間の接種は臨床試験との位置付けなのです。

 

 

 

このような事実を政府は隠し、特例承認を断行しました。現在全国３，６００万人の高齢者へ接種を勧奨していますが、これは臨床試験そのものだったのです。

 

 

 

つまり、未知の遺伝子を体内に注入する人体実験だったのです。

 

 

 

にも関わらず、特例承認したワクチンは安全であるという政府の説明には、何の根拠もありません。

 

 

 

国民は「政府や自治体が勧めているのだから大丈夫」という先入観があり、「政府が間違ったことをするはずがない」と決め打ちしていることになります。

 

 

 

しかも、ワクチンを接種する際、医師から十分な説明があるというのは、明らかに噓です。医者自体が遺伝子組み替えワクチンの仕組みを全く知りませんので、説明できるはずがありません。

 

 

 

自治体から送付されて来た接種券には問診票が添付されていますが、ワクチンを希望する欄にチェックし、署名・押印が必要となっています。

 

 

 

これは、「自身が希望して接種したのであるから、リスクは覚悟の上」という意味で、裁判になっても国が負けないシステムになっています。

 

 

 

 

 

 

 

 

患者にワクチンを「推奨」する医師に、ズバリ問います。全ての質問に対し、患者に答えて下さい。

 

 

質問１

 

 

「どうしてFDA（アメリカ食品医薬品局）未承認のものを、患者に勧められるんですか？」

 

 

質問２

 

 

「どうして臨床試験をパスしていないものを、患者に勧められるんですか？」

 

 

質問３

 

 

「どうして短期間。長期的安全性と有効性のデータが無いものを、患者に勧められるんですか？」

 

 

質問４

 

 

「どうして接種後も感染予防が出来ないとされているものを、患者に勧められるんですか？」

 

 

質問５

 

 

「そうして接種後に、「この病気」に感染する可能性があるものを、患者に勧められるんですか？」

 

 

 

全く意味不明ですよ。

 

 

 

「ヒポクラテスの誓い」により、患者を傷つけてはならないはずです。

 

 

 

 

医師が勧めるのは、遺伝子ワクチンについて知らないからです。

 

 

 

 

 

 

 

 

知っている人の反応は、やはりこうです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

治験が済んでいない実験ワクチン

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

尤も、ワクチンを勧奨する側が、「これは安全性を確認するための人体実験です。あなたにはその実験台になって頂きますが、合意されますね？」なんて聴くはずがありません。

 

 

 

正直に言ったら、誰も接種しなくなります。

 

 

 

有能なセールスマンが販売商品に欠陥があることを正直に説明するはずがないではありませんか。

 

 

 

 

時々、うっかり本音を出します。

 

 

 

 

 

 

 

効果は...

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

 

 

 

実際、ファイザー製ワクチンの説明書きには、「本製品は感染予防の効果は証明できていないため、接種後も引き続き予防対策を講じること」と明記されていたのです。

 

 

 

更に厚労省ホームページにも、「コロナワクチンは感染予防効果の証明はできません。あくまでも発症抑制、重篤化抑制に効果があります」と記載されているのです。

 

 

 

勿論後段にしても、その効果は立証できていません。何故なら、正に今が実験段階だからです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ワクチン接種者が感染する

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

 

ところが国民は、「ワクチンを打てば新型コロナに感染しない」と思い込んで接種を希望しているのです。

 

 

 

実際ワクチン接種後に感染が爆発したりする事例が多発していますし、今後もそれが増えて来るでしょう。

 

 

 

加えて変異株が続出していますので、一度接種したら終わりにはなりません。その証拠に同じRNAウイルスであるインフルエンザも毎年ワクチンを打ち続けています。

 

 

 

実は、各都道府県がPCR検査を無症状者に対して積極的に実施し出したため、当然陽性者が増えることとなり、これを感染症患者と虚偽の報告を感染症法に基づき、全国保健所に指示しているのです。

 

 

ワクチン接種が浸透しているにも関わらず、陽性者が増えれば、ワクチンの効果そのものに疑問符が付くのを恐れ、予め予防線を張っている節が伺えます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ワクチンが原因で免疫機能を失う

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

また先般、ワクチン作成の権威・ボッシュ博士が、世界緊急メッセージを発しました。

 

 

それは遺伝子注射をすることで、体内に特異性抗体を生成し、それが永久的に存在し続けるばかりか、人間が本来持っている自然免疫細胞を破壊するという衝撃的な内容です。

 

 

つまりコロナワクチンを接種することで、却って自己の免疫力を著しく低下させ、病気に陥ってしまうというのです。

 

 

 

このことを政府は確かめる必要がありますが、一切それをしようとしていません。WHOの言いなりなのです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

次世代への影響

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

 

一方、ファイザー社で副社長を務めておられたマイケル・イードン博士が、同社を告発し、クビになりました。彼は、ワクチンを接種してはならないと世界に向け、メッセージを文書で発したのです。

 

 

 

その理由として、開発段階の動物実験では猫を使ったものの、全てが死亡したというのです。それ以降動物実験を省略しました。

 

 

 

第二に、スパイクタンパクのメッセンジャーRNAを体内に注入することで胎盤造成が阻害され、不妊症になるリスクがあるというのです。

 

 

 

実際、ファイザー製を先行接種しているイギリスの報告では、女性の生殖器と胸部への副反応事例が６９１人もあったとしています。

 

 

 

第三として、零下７５℃で冷凍保存するのは、発癌性物質であるポリエチレングリコールが混入されているからです。

 

 

 

第四は、研究機関が短すぎ、人類が実験台にされているということです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

ポリエチレングリコールは、頭痛やだるさの原因になっている可能性もあります。

 

 

ファイザーワクチンは血液脳関門を通過するか

 

 

 

 

 

接種した人が感染させる

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

 

更には、非接種が接種者と接触することで、多大な悪影響を及ぼすとの情報が入って来ました。

 

 

このためアメリカの某私立校では、接種した教員全員を解雇したとのニュースが飛び込んで来ました。

 

 

 

スパイクタンパク質は、本人だけではなく、その周囲の人にも影響を与えるみたいです。

 

 

 

ナカムラクリニックさん

 

 

マイアミの私立学校学長Leila Centnerさん「当校ではコロナワクチンを接種したスタッフは雇用しません。接種してしまったスタッフについては、生徒からなるべく離れてもらいます。

 

 

これは、“コロナワクチンを接種した人が未接種者に悪影響を及ぼしている”とのレポートを受けての対応です。

 

 

“ワクチン接種者の体内からは何らかの有害物質が排出されており、これが女性の生殖系や子供の正常発達に悪影響を与える恐れがある”とのことです。

 

 

実際、我々の身近にも、ワクチン接種者と一緒に過ごしたせいで月経周期の乱れを来した人が、少なくとも三人います。

 

 

従って当校では、生徒を守るために、コロナワクチンを接種した教員が生徒に近づくことを終日禁止します」

 

 

 

 

 

他にも...

 

 

 

「当院では新型コロナワクチンを接種した外来患者の診療および院内への立ち入りを当分の間お断りさせていただきます。」

 

 

 

 

 

 

 

その根拠は...

 

 

 

「ワクチン接種者が周囲に病気をまき散らす」

 

 

これは陰謀論でも推測でも何でもなくて、ファイザー社の治験文書にはっきり書いてある。

 

 

shedding(病原体の対外への排出)の研究

 

「吸入による介入または皮膚接触による介入で曝露した後に妊娠した女性の例」

 

「吸入による介入または皮膚接触による介入で曝露した男性が、パートナーの女性(排卵期の前後のタイミングで)を病原体に曝露させた例」

 

https://media.tghn.org/medialibrary/2020/11/C4591001_Clinical_Protocol_Nov2020_Pfizer_BioNTech.pdf#page67

 

 

 

 

 

 

 

 

 

コロナ騒動は政治の問題

 

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

１２年前2009年のロックフェラーによる人口削減計画、即ち世界人口を５億人まで削減するとか、同時期にヘンリー・キッシンジャー元米国務長官がWHO評議会で疫病拡散について言及していたこと、ビル・ゲイツが６年前の2015年、米国講演で同様に語っていたことを考えると、徹底的に検証を行うべきでしょう。

 

 

 

しかも新型コロナウイルスが発見される僅か２ヶ月前の2019年10月18日に、ビル・ゲイツが主導して開催されたアメリカでのイベント201では、医学パンデミックを予想し、シュミレーションを著名人を結集して討議していたのです。

 

 

 

オバマ政権はWHOに対し多大な出資をし、武漢病毒研究所にも毎年多額の寄附をしていたことが判っています。

 

 

 

トランプ大統領になってから、全て手を引きました。その後WHOに対しては、中共とビル＆メリンダ・ゲイツ財団が多額の寄付をしており、完全にコントロールされているのです。

 

 

 

日本でもそれっぽい事を言う人がいました。

 

 

 

 

 

 

国民を守るのは国民

 

 

谷本誠一議員のfacebook、続き

 

 

ところで、ワクチン接種主体は市町村であるとして、国は逃げ切りを図るつもりでしょうが、その根拠法は、昨年12月9日に施行された改正予防接種法です。

 

 

 

これにより新型コロナワクチンを国民の努力義務とし、政府勧奨の臨時接種と位置付け、その接種費用は全額国が負担するのです。つまり国家の責任は重大です。

 

 

 

しかも同法改正案に、与野党問わず、全国会議員が賛成したのですから、これら政治家は国民を身殺すことに荷担したと言っても過言ではありません。

 

 

 

今こそ国民が起ち上がるべき時なのです。

 

 

 

ケネディ元大統領の甥、弁護士のロバート・F・ケネディJr氏が次のように述べています。

 

 

 

 

 

 

 

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